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フィリピンからトルコへ移住!新たなマガジンもスタートしました!

こんにちは!タク(@taku0415)です。筆者はフィリピンのマニラから、トルコのイスタンブールへ先月移住が完了しました!早速現地でイスタンブールの情報マガジンを立ち上げライターとして活動を再開しましたので今回はマガジンと街の様子をご紹介します。

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オランダのVISAに関するアップデート

2015年はじめに、日本人は労働許可がなくてもオランダで就労可能になったというニュースが発表され、W.W.J.WORLD上でも関連記事を公開しました。 しかし今年の夏頃に状況が一変して、やはり日本人も労働許可が必要という判断がオランダ移民局で下され、ちょっとした騒ぎになっていました。 結局今はどうなってるのということで、こちらに現状のまとめをご紹介します。

photo credit: 31mag.nl

オランダのオンラインジャーナリズムプラットフォーム「The Correspondent」

WEBマガジンというメディアが一般に浸透する中、低コストでメディアを立ち上げられるということもあり、コンテンツ量は爆発的に増え続けています。そんな中、コンテンツの質や、コンテンツを選ぶキュレーターの力は、紙媒体が主流だった時代よりも重要になってきていると言えます。 そんなWEBメディア興隆の時代に一石を投じようとしている「The Correspondent」は、2013年に8日間で900,000ユーロ(=今日のレートで1億円強)をクラウドファンドで調達したことで有名になった、オランダのジャーナリズムプラットフォームです。

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昔は不法占拠もOKだった〜オランダのスクワットについて〜

  オランダでは、1960年代に都市部での住宅不足が問題となったことをきっかけに、使われていない建物を不法占拠すること(スクワット)が合法化されました。しかし、スクワット物件の数が増加していく中、住宅事情が改善したことや、スクワットされた建物の持ち主からの申し立てもあり、2010年に違法化されてしまいました。 違法化後は、スクワット物件に住んでいる人たちの立ち退きが段々と進んでおり、スクワット物件の数も減ってきています。ただ、中にはそこに住んでいた不法居住者や企業が、持ち主からスクワットされた物件を買い取り、レストランやライブスペースなど新たな施設に生まれ変わっているものもあります。  

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アムステルダムが世界に誇る写真美術館foam

  アムステルダムの街中にあるfoamは、オランダ写真会の中心的存在で世界的にもその名が知られています。 美術館としてだけではなく、ギャラリーとしての側面や、次世代の写真家を育成するための教育機関的側面のほか、雑誌を通して写真情報を発信する団体としても活動を行っています。

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夏にオランダへ行くなら絶対に音楽フェスをオススメしたい理由

はい、また音楽フェスの話です。笑 オランダに旅行でいらっしゃる方は美術館、風車、チューリップあたりを目的にされていることが多いと思います。 でも実際この辺って(複数の美術館を訪れなければ)1〜2日あればまぁそこそこ見て回ることができるんです。かつ、色んなウェブサイトや本でこのあたりの情報は紹介されているので、このポストではちょろっとまとめ情報だけお届けして本題のフェスティバルに入りたいと思います。

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マイナーだけど面白そうなワーキングホリデイ先

段々とワーキングホリデーを利用できる年齢の上限に近づいてきていますが、ワーキングホリデー制度を利用している友人が僕の周りにも結構います。 有名ドコロは、英語圏のイギリス、カナダ、オーストラリア、ニュージーランドあたり、ヨーロッパで言えばドイツ、フランスあたりですかね。 最近ポルトガルに行こうと思っているという友人の話を聞いて、ポルトガルなんかワーホリ先にあるの!?って思って調べてみたら意外に知らない国がありました。どうやら最近行き先が続々と増えているようです。

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ご飯がまずくて有名なオランダの食事とは

イギリスとヨーロッパのメシマズ二大巨塔をなすオランダですが、実際のところ以前の生活費に関するポストでもご紹介した通り、一般的な食のレベルは低めです。 朝昼晩とサンドイッチでも我慢ができてしまう(というか我慢とも思っていない)オランダ人ですが、ひとつだけ僕がオランダに来てから気に入ってるものがあります。それがビタボレン(Bitterballen)です。

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エストニアのe-Residencyでヨーロッパ企業をリモート管理

    今回はオランダを離れ、北欧のエストニアについての記事をお届けします。 Skype誕生の地として知られるエストニア。実はSkypeのような先進的企業が誕生する背景には、生活のデジタル化にいち早く対応した政府の動きがありました。 1991年にソ連からの独立を果たしたエストニアは、自国が人口140万人弱の小国であることを自覚し、デジタルインフラの整備を進めていきました。 そして、2014年末にはじまったe-Residencyサービスは、世界初の試みで、エストニア国民以外にもエストニアの公共・民間サービスを提供するというもの。2015年には、そのサービス内容が拡充され、今ではオンライン税申告や、公的書類のデジタル署名、そしてエストニア籍の会社設立がオンライン上で完結できるようになりました。

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オランダの商工会議所にフリーランス登録に行ったら30分で終わった話

日本人に対する労働許可云々の話がでて焦りましたが、現在勤めている職場を6月いっぱいで退職することはもう決まってしまっていたし、事業主なら大丈夫という弁護士の助言もあり、どうにでもなれと、最寄りの商工会議所へフリーランス登録をしに行きました。 事前に申請書を準備して、アポもとらなきゃいけないので、結構ちゃんとしてるんだろなーと思ってたら、商工会議所のオフィスについて30分後には全て手続きが終わっていました。  

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オランダ企業で働く日本人は2016年10月より再び労働許可が必要に

  先日の記事で、「オランダなら労働許可不要だぞ!」と高らかにお知らせした途端にこの発表でびっくりしました。 6月21日にオランダ移民局が、昨年はじめから認められていた、オランダ在住日本人に対する労働許可無しでの労働を認める優遇策を、今年の10月1日で廃止すると発表しました。 現時点では、既に労働許可無しに現地で働いている人や、これから10月までにオランダでの勤務を開始予定の人たちへの影響についてなどの詳細は発表されていません。